PayPayは日本でQRコード決済としては後発ならが、2018年12月に20％キャッシュバックキャンペーンを大々的に行ったことから、一気にQRコード決済市場での認知率を上げてきました。
今やコンビニだけでなく、地方の居酒屋やお土産屋にもPayPayが導入されるほどにQRコード決済市場で存在感を高めてきました。PayPayをこれから導入しようという方は、PayPayには導入費用がかからないというメリットとともに、決済はSuicaなどの電子マネーと比べると面倒だというデメリットを事前に把握しておくべきです。
また、PayPayは今は決済手数料は無料ですが、それはソフトバンクグループが投資フェーズであるだけで、いずれ手数料がしっかりとられること筈であることも念頭に入れておきましょう。
本日は決済代行会社で15年働いてきた決済のプロの筆者が、PayPayについて詳しく解説してまいります。
公共料金や新聞代金、塾やスポーツクラブの月謝を口座振替で支払っている人は多いと思います。
口座振替は、自身で銀行やコンビニに行って支払うことなく、自動的に引き落としがなされる便利な決済手段です。
しかし、この決済手段を自身の会社で回収手段として取り入れるには
「どんなメリットがあるのか？」
「面倒な手続きが必要なのでは？」
といった疑問や不安の声をよく聞きます。
しかし、実は他の決済手段に比べ、「売上アップが期待」でき「人件費コストを抑える」ことができる決済手段なのです。
なぜなら、顧客の支払いがカンタンになりサービス自体の継続率が上がる（下げる要因にならない）ことと、入金消込にかかる労力から解放されるからです。
そして75%（定期的な支払いの決済手段としての利用率）の顧客が支持している有力な決済手段なのです！
今後、サブスクリプション型の事業モデルが増えることが予想され、効果的な回収手段の一つでもある「口座振替」について、決済代行会社で15年の経験がある筆者が実際のデータを元に解説いたします。
PayPayやLINEPayの盛り上がりや、政府のキャッシュレス化の後押しもあり、現金主義が多い日本の企業も、様々な決済の導入を考えているのではないでしょうか？
クレジットカード決済で決済代行会社を探す前に、まずあなたの自社のビジネスが「ネット」か「実店舗」によって、解説がかわってきますので、この記事ではその両方を解説いたします。
結論を先に言えば、ネットの大手事業者はGMOペイメントゲートウェイ社を入れた6社の中から、決済代行会社を選び、実店舗事業者は幅広い決済に対応しているAirペイが基準となるでしょう。
本日は決済代行会社で15年働いた実績のある筆者が、決済代行会社を使って、クレジットカード決済を導入・決済代行の乗り換えをする際のポイントを解説します。
LINE Payは2014年から開始しているサービスで、リリース当初はテレビにも取り上げられ、当時は飲み会の割り勘や、個人間送金などに利用が期待されました。また、2018年12月や2019年2月にPayPayに対抗するため20％キャッシュバックキャンペーンを打つなど、露出を増やしております。
しかし、2019年の今もLINE Payのサービスは普及しているとは言えません。その原因は、リテラシーが高いユーザーでさえ、使い方やチャージ方法がよくわからないサービスだからと筆者は考えます。結局、期待されていた若いユーザーにも利用が浸透しているとは言えません。
筆者もLINE Payを久しぶりに使おうとしとして、LINEアプリで、LINE Payの画面にログインしたら「6桁のパスワード」を入れてくださいと表示され「たまに使うアプリでこんなんパスワード入力がシンドイ！」と正直思ってしまいました。
つまり、これからLINE Payを導入しようと事業者は「キャッシュバックキャンペーン」に相乗りしたマーケティング目的で短期的に行うのは「有り」ですが、中長期で考えるとLINE Payはあまり普及しないと筆者はかんがえますので、わざわざ導入しなくても良いと考えます。
それでは本日は決済会社で15年所属した筆者が、LINE Payについて詳しく解説いたします。
ECサイトを運営して、黒字ではあるものの、下記のような悩みがあるのではないでしょうか？
「ECサイトの売上が伸びない！」
「何を改善すればいいのか、わからない！」
「リピーターを増やす施策はあるのか？」
ECの売上が頭打ちになった時、頼りになるのがECコンサルティングです。
経験豊富なECコンサルタントは、数十から数百のECサイトのコンサルティングをしており、カート回りを中心に改善を行い、改善施策から数ヶ月後には対前年の200％以上の売上向上を実現するでしょう。
しかし、気をつけて欲しいのは、ECコンサルタントを名乗りながら、20代前半の経験のないコンサルタントや、実は広告やEC改善ツールの販売が目的のコンサルタントではなく、本当のコンサルタントに依頼しなくてはなりません。
なぜなら、世の中のWEBやECのコンサルタント8割はこういった方々であり、凄腕コンサルティングは一握りの会社だけだからです。
本日は、ECコンサルティングの手法を解説するとともに、記事の最後に筆者がおススメするECのコンサルティング会社を紹介いたします。